ビットコインの4年周期とは？2026年に80％暴落の可能性

ビットコイン（BTC）は過去10年以上にわたり、「約4年ごとに価格が大きく変動するサイクル」を繰り返してきました。

その鍵を握るのが「半減期」と呼ばれるイベントです。

半減期とは、マイナー（採掘者）に支払われる新規発行報酬が4年に一度半分に減少する仕組みのことで、ビットコインの供給量を制限し、価格上昇を誘発する要因とされています。

しかしその反動として、半減期の翌年には大幅な価格下落（暴落）が起こるケースが多く、これが「4年周期説」として多くの投資家に意識されています。

この歴史的なパターンに基づくと、次の大幅な調整局面は2026年に訪れる可能性が高いと見られています。

アナリストの中には、最大80％の暴落リスクを警戒する声もあり、最大で1BTC=2万〜3万ドル（約300万〜450万円）水準まで下落するシナリオも想定されています。

トランプショックは次の4年周期の始まりか？

2025年10月16日23:00（JST）時点でのビットコイン価格は、1BTC＝1676,000円です。

2024年春の半減期を経て、ビットコイン（BTC）は一時的に強い上昇トレンドを形成しました。しかし、2025年10月10日に発生した「トランプショック」によって、その勢いは一転します。

発端となったのは、ドナルド・トランプ大統領が自身のSNSで中国製品への100％関税を表明したこと。この発言を受けて世界的なリスク回避の動きが強まり、株式市場だけでなく、ビットコインを含む仮想通貨市場全体が急落しました。

市場アナリストの間では、この急落が「4年周期における新たな弱気相場の幕開け」を示しているとの見方が広がっています。

実際、ビットコインは過去にも半減期の翌年に最高値を更新した後、その翌年にピークから60〜80％の下落を経験してきました。

もし今回も4年周期が繰り返される場合、ビットコイン価格は2026年に1BTC＝2万〜3万ドル（約300万〜450万円）水準への暴落も現実的なシナリオと考えられます。

4年周期崩壊説浮上、その根拠とは？

一方で、この4年周期に異論を唱える専門家もいます。

仮想通貨取引所BitMexの共同創業者であるアーサー・ヘイズ氏は、「4年周期はもはや有効ではない」と指摘しています。

ヘイズ氏は、過去の暴落はビットコイン内部の供給構造ではなく、米国の金融政策（M2マネーサプライや金利変動）によって引き起こされたものだと説明しています。

さらに同氏は「2026年にかけてM2が再び拡大し、金利が低下に転じる」と予測しており、それがビットコイン価格上昇の再び追い風となる可能性を指摘しており、4年周期による暴落説に真っ向から反論しています。

サイクル崩壊か、それとも再発か

現在、ビットコインの時価総額は約2兆3000億ドルに達し、もはや単なる投機対象ではなく、機関投資家やETFが主導する成熟市場へと進化しています。

こうした市場構造の変化は、過去のような極端な暴落を抑制する要因となる一方で、依然として投資家心理の中には「4年周期」への意識が根強く残っています。

つまり、2026年に再び大きな調整が起きるかどうかは、もはや半減期そのものではなく、世界的な金利動向やマクロ経済環境が握る鍵となるでしょう。

とはいえ、仮に2026年にビットコインが下落基調に転じたとしても、必ずしもそれが投資家にとって悲観的なシナリオを意味するわけではありません。

例えば、仮想通貨CFDを活用すれば、価格下落時でも「ショートポジション（空売り）」を仕掛けることで利益を狙うことができます。

つまり、下落局面そのものが新たなチャンスへと変わる可能性があるのです。

投資家に求められるのは、「上がるか下がるか」ではなく、どのような相場局面でも利益機会を見出せる柔軟な戦略です。

ビットコイン下落相場に備えた「売る」という戦略

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