サトシ・ナカモト時代のクジラ、1,700億円相当のビットコイン売却か
ビットコイン初期から存在するとされる大口ウォレット「Owen Gunden」が、15年間保有していた約11,000BTC(約11.2億ドル=約1,700億円相当)をすべて売却した可能性が浮上しました。
このウォレットは2009〜2010年頃に採掘された初期のビットコインを長期間保有していたもので、いわゆる「Satoshi era whale(サトシ時代のクジラ)」として知られています。
ビットコイン市場の反応と専門家の分析
Lookonchainによると、11月8日(UTC)に残り3,549BTC(約3億6,000万ドル)を移動し、そのうち600BTC(約6,100万ドル)を仮想通貨取引所Kraken(クラーケン)に入金したとのことです。
この動きの前にも数週間にわたり約7,000BTCを段階的に送金しており、ウォレットの残高はほぼゼロになったと見られています。Arkham Intelligenceのデータでも、11月上旬に急激な残高減少が確認されています。
今回の動きは、15年以上動かなかったビットコインが市場に放出される可能性を示すものとして、市場関係者の間で注目を集めており、SNS上では、
- ビットコイン長期ホルダーの利確が始まった…
- 本格的な調整局面(下落相場)の始まり…
といった声が広がり、警戒感が強まっています。
ビットコインの今後の展開
今回の動きは、ビットコインの歴史を象徴する「初期ホルダーの変化」を示すものであり、市場が次のステージへ進もうとしている兆しとも受け取れます。
今後、Krakenを通じて実際の売却が確認された場合には、一時的に価格が変動する可能性があります。
さらに、12月以降は米国の金融政策やETF資金の流入動向など、複数の外部要因が相場の方向性を左右する局面が続くとみられます。
このような不確実性の高い相場環境では、「大口投資家の動きに振り回されず、自身のリスク許容度を再確認すること」が重要です。過去の強気相場でも、短期的な調整局面は何度も繰り返されてきました。
一時的に相場が不安定になる場面はあり得ますが、長期的な視点を持つ投資家に求められるのは冷静さです。
今こそ、次の上昇フェーズに備えてポートフォリオを見直し、調整局面に備えた準備を着実に進める時期かもしれません。

