マスターカードがXRPを国際送金事例に掲載|リップルの実用性に再注目
大手決済企業マスターカードが公開した国際送金に関するレポートの中で、リップル(XRP)が「ブリッジ通貨」として取り上げられていることが明らかになりました。
UPDATE: Mastercard included $XRP as a “bridge currency” in a report on global remittances.
— STEPH IS CRYPTO (@Steph_iscrypto) March 7, 2026
The report points to Japan’s SBI Remit using Ripple’s network and XRP to send money abroad.
XRP acts as a temporary liquidity layer between currencies, enabling cross-border payments in… pic.twitter.com/m3zvKODa6M
上記のXで紹介したレポートによると、リップルネットワークとXRPを利用した国際送金の事例が紹介されており、金融インフラの一部として位置づけられていることが示されています。
国際送金分野における新しい技術の一例として、XRPを利用した送金システムが取り上げられている点は、仮想通貨業界でも注目を集めています。
XRPは国際送金の「ブリッジ通貨」として紹介
公開された資料では、XRPが異なる通貨をつなぐ「ブリッジ通貨」として機能する点が説明されています。
※ブリッジ通貨とは、国際送金の際に一時的に利用される中継通貨のことを指します。
通常の銀行送金では、異なる通貨間の送金には複数の金融機関や通貨を経由する必要があります。そのため、送金完了までに数日かかることも珍しくありません。
一方、XRPを利用した送金では以下のような仕組みが可能になります。
- 送金元通貨をXRPへ瞬時に変換
- XRPを通じて国境を越えて送金
- 受取国通貨へ即座に交換
上記のプロセスにより、XRPを利用することで従来数日かかっていた国際送金を数秒で完了させることが実現可能になります。
さらに、送金コストの削減や決済スピードの向上も期待されており、金融機関による導入事例も増えています。
SBIなど金融機関の送金ネットワーク事例も掲載
日本では、SBIグループがリップルネットワークを活用した国際送金サービスを展開していることが知られています。
レポート内では、国際送金市場の変化を象徴する例としてリップルネットワークが取り上げられており、銀行やフィンテック企業、送金事業者などが協力しながら新しい決済インフラを構築していることが説明されています。
また資料では、国際送金の未来として次のようなトレンドが指摘されています。
- 中央銀行デジタル通貨(CBDC)の開発拡大
- デジタル送金ネットワークの普及
- 金融機関とフィンテック企業の連携強化
- ユーザー中心の低コスト送金サービス
こうした流れの中で、リップルネットワークは高速かつ低コストな国際送金技術の一例として位置づけられている形です。
現在、リップル価格は1XRP=1.36ドル前後で推移していますが、世界的な決済企業であるマスターカードのレポートにおいて国際送金の事例として紹介されたことは、XRPの実用性や金融インフラとしての可能性を裏付ける材料として市場関係者から注目されています。
特に、国際送金分野では高速かつ低コストな決済ネットワークへの需要が高まっており、こうした金融インフラの変化が進む中で、現在のXRP価格は技術的価値に対して過小評価されている可能性があるとの見方も出ています。
国際送金市場のデジタル化が進む中で、XRPの実用性がさらに評価されれば、今後さらなる価格上昇の可能性にも期待できるでしょう。
