ビットコイン急落、7万ドル割れ|トランプ発言で仮想通貨市場ピンチ
2026年3月21日、ドナルド・トランプ大統領はホルムズ海峡の封鎖問題を巡り、イランに対して軍事行動の可能性に言及しました。
こうした地政学リスクの高まりは市場全体に波及し、リスク資産への売り圧力が強まっています。中でもビットコインは、心理的節目とされる7万ドルを明確に下回る急落となりました。

トランプ大統領のイラン警告が市場心理を悪化
今回の急落のきっかけとなったのは、トランプ大統領が自身のSNSで発信したイランに対する強硬な警告です。
ホルムズ海峡を巡る緊張が一段と高まる中、米国による軍事行動の可能性が意識されたことで、市場全体にリスク回避の流れが広がりました。
近年、仮想通貨市場は株式と同様にリスク資産として捉えられる傾向が強まっており、今回もその影響を大きく受けています。
中東情勢の悪化を受けて資金が安全資産へとシフトし、その流れがビットコインの売り圧力につながった状況です。
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テクニカル的にも下落トレンド継続を示唆
テクニカル面においても、今回の下落は一時的な調整ではなく、トレンド転換の一環として認識されています。
仮想通貨アナリストのテッド氏は、ビットコインが明確な下降チャネル内で推移していることを指摘し、高値と安値を切り下げる構造が続いていると分析しています。
$BTC continues to form lower highs and lower lows.
— Ted (@TedPillows) March 22, 2026
The next dump towards the $50,000 level is just a matter of time. pic.twitter.com/nkMqhQIC17
投稿では、現在のBTC価格からさらに下方向へのブレイクが発生した場合、5万ドル付近までの下落余地があるとの見方が示されています。
今後の注目ポイントは、6万ドル付近のサポートラインです。この水準を明確に割り込んだ場合、清算の連鎖による急落が発生し、テッド氏が指摘する5万ドルシナリオが現実味を帯びる展開となります。
一方、現在のビットコイン相場は半減期サイクルにおける底値に到達していないとの見方もあり、今後は4万ドル付近まで調整が進む可能性を指摘するアナリストも存在します。

地政学リスクが沈静化すれば短期的な反発も想定されるものの、多くのテクニカル分析はビットコインのさらなる下落余地を示している状況です。
