ビットコイン急落、7万ドル割れ｜中東情勢のリスク回避で大規模売却発生か

ビットコイン（BTC）は26日、再び7万ドルを下回る展開となりました。本稿執筆時点において、1BTC=68,800ドル前後を推移しています。

背景には、中東情勢に緊迫化が影響していると考えられ、トランプ大統領が23日に発表したイランへの攻撃延期期限を前にリスク回避の動きが加速しているとみられます。

地政学リスクの高まりを受け、投資資金は安全資産へと移動しており、仮想通貨市場にも売り圧力が波及しています。

機関投資家によるBTC売却観測が下落を加速

Xに投稿されたオンチェーンデータによると、大手資産運用会社ブラックロックのものとみられるウォレットから、短時間で大量のBTCおよびETHが売却されていることが確認されました。

🚨BREAKING:

BLACKROCK LIQUIDATING CRYPTO POSITIONS AHEAD OF FED SPEECH TODAY

SOLD $120M OF $BTC AND $ETH IN 15 MINUTES AND STILL DUMPING

THEY KNOW SOMETHING BAD IS COMING https://t.co/SwzmFUt6BX pic.twitter.com/PXzHYiYYL1

— Leshka.eth ⛩ (@leshka_eth) March 26, 2026

上のX投稿によれば、約15分間で12,000万ドル規模のBTC・ETHが売却され、
Coinbase Primeへ複数回入金が実行されていることが確認されています。

Coinbase Primeは機関投資家向けの取引基盤であり、このような動きは大口による戦略的な売却と一致します。

地政学リスクによる市場不安に加え、こうした大口の売りが重なったことで、下落圧力は一段と強まっています。

ビットコイン、7万ドル割れで加速する下落圧力

ビットコイン相場は現在、心理的節目となる7万ドルを攻防とするレンジ相場が続いています。今回、この水準を明確に割り込むと同時に確認された機関投資家による大口の売却により、市場構造は弱気寄りへと傾いています。

特にデリバティブ市場では清算ポイントが集中しているため、一定水準を下抜けることでロングポジションの強制決済が連鎖的に発生しやすい不安定な状態と言えるでしょう。

また、今後のビットコイン相場は、中東情勢の進展に大きく左右される展開となっています。

現時点では、地政学リスクが市場の主導要因となっており、仮想通貨市場は引き続き不安定な局面が続くことが予想されます。

また、別の観点では、ビットコインは半減期サイクルにおける下落局面の底値にまだ到達していないと指摘されています。

実際、今後は4万ドル付近まで調整が進むとする分析も示されており、ファンダメンタルズとテクニカルの両面から、さらなる下落を示唆する状況となっています。

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